http://hdl.handle.net/11149/1990 2018-03-15 Sat, 04 Apr 2026 04:49:51 GMT 2026-04-04T04:49:51Z http://hdl.handle.net/11149/2000 タイトル: 《リカード『経済学と課税の原理』初版刊行200年記念》デイヴィッド・リカード『経済学と課税の原理』初版発刊まで 著者: 櫻井, 毅 内容記述: 資料紹介; Survey Article Wed, 14 Mar 2018 15:00:00 GMT http://hdl.handle.net/11149/2000 2018-03-14T15:00:00Z http://hdl.handle.net/11149/1999 タイトル: 対外純資産の評価効果 著者: 大野, 早苗 抄録: 本稿はわが国の対外純資産における評価効果を考察したものである．日本は長らく経常収支の黒字を維持してきたが，負の評価効果により対外純資産残高は累積経常収支を下回る状況が続いてきた．負の評価効果の一部は円高トレンドに起因するが，対外資産における直接投資や株式の占有率が高まる傾向にあり，評価効果が改善する余地はある．また，わが国の対外純資産のかなりの部分は米ドル建て純資産であるため，為替の評価効果は円ドル為替レートの動向に大きく左右される． 内容記述: 研究ノート; Notes; JEL Classification Codes: F31, F32 Wed, 14 Mar 2018 15:00:00 GMT http://hdl.handle.net/11149/1999 2018-03-14T15:00:00Z http://hdl.handle.net/11149/1998 タイトル: 租税収入の長期趨勢1955-2014 著者: 今井, 勝人 抄録: これまでの戦後日本の租税に関する多くの研究は税制改正あるいはそれを前提にした税制史が中心であったように思う．それに対して，本稿は，戦後の税制改正全体を考える準備として，租税収入それ自体の長期趨勢（1955-2014）を国民経済計算（SNA）のデータを用いて，いくつかの側面から検討することを課題にしている．本稿が対象とした約60年間において，租税収入全体の増加率とGDP増加率との間には強い相関があることのほかに，租税収入の長期趨勢にとっては1990年前後がひとつの区切りになっていることがまず確認できる．その点は，単に1990年代以降に租税収入全体が増大せず，GDPの伸びに比べても鈍化し，租税収入の対GDP比が低下したという周知の事実だけでなく，その背後にはさらに次のような点があったということを指摘しなければならない．① 実額ベースでみたときに，家計直接税，企業直接税の急減に対し，間接税の存在がそれをカバーし，租税収入全体が急減することを防いでいたこと．② 家計の直接税負担率と企業の直接税負担率の推移はきわめて対照的であること．③ 間接税を家計負担としたときの家計と企業の負担割合は．1980年代までに比べるとそれ以降は家計の負担割合は増加している．④ 間接税を家計の負担とした場合，家計の租税負担率の増大はすでに1970 年代後半から始まっている．⑤ 家計の最終消費支出を100としたとき，間接税の指数は1970年代中頃までは低下しその後増加するものの，1990年代以降は比較的安定している．⑥ 弾力性，限界税率，限界負担率は1980年代まで非常に安定していたが，1990年代以降になると大きく変動するようになったこと．⑦ 間接税の対家計最終消費支出弾力性は，突出して大きくなった年度はあるものの，租税収入全体の対GDP弾力性に比べれば，安定的であったこと．租税収入の長期趨勢で大きな区切りとなっている1990年前後は，同時にGDP増加率の面でも大きな区切りにもなっている．しかしGDP 増加率の低下だけが租税収入の長期趨勢に区切りをもたらしたというのは短絡的すぎる．弾力性，限界税率，限界負担率が1990年代以降になると大きく変動するようになったことは重要な論点になりうると考える．というのも，それらが税制改革の影響を直接的に受ける指標だから出る．そして税制改正では，景気の見通しをどうするか，租税収入の自然増減をどう見積もるか，GDP増加率の目標をどのあたりに設定するか（景気政策）が税制改正にとっては重要になるということもこの点にかかわっていると思われる．1990年代以降の税制改正を検討するときには，その具体的な内容とともに，この点の検討も不可欠である． 内容記述: 研究ノート; Notes Wed, 14 Mar 2018 15:00:00 GMT http://hdl.handle.net/11149/1998 2018-03-14T15:00:00Z http://hdl.handle.net/11149/1997 タイトル: 株式銘柄間の相関係数予測モデルの比較 著者: 隅田, 誠 抄録: 株式投資のリスク推定に関して，ベイズ修正やJames-Stein推定量がベータ値，すなわち市場ポートフォリオの収益率に対する感応度の予測に適することが過去に示されてきた．シングルインデックスモデルのもとでは，銘柄間の相関係数がベータ値を利用して計算されるため，それらの修正を適用したベータ値を用いて計算される相関係数は，そうでないものに比べて優れた予測精度を示すことが予想される．同様に，マルチファクターモデルのもとであっても，すべての回帰係数を修正することで相関係数の予測精度が向上することが期待できる．本稿では，日本の取引所に上場する銘柄を対象にこの検証を行い，これらの予想を肯定するような結果を実証によって示す．また，通常の推定量によって推定される相関係数自体に対しても同様の修正が適用でき，それによって予測精度を向上させられることが予想できる．本稿では同時にこの検証も行い，肯定的な結果を示す． 内容記述: 論文; Articles; JEL Classification Codes: G11，G17 Wed, 14 Mar 2018 15:00:00 GMT http://hdl.handle.net/11149/1997 2018-03-14T15:00:00Z