http://hdl.handle.net/11149/2354 2021-12-23 2026-02-12T16:30:55Z http://hdl.handle.net/11149/2362 タイトル: 円ドルレートの購買力平価を巡って―物価指数の選択と購買力平価説の検証― 著者: 門多, 治 抄録: 円ドルレートの長期購買力平価を各種物価統計を用いて計測した．その結果，物価指数として，貿易財関連物価や生産者物価を用いて作成した購買力平価と実勢レートとの乖離が小さい一方で，非貿易財を含む消費者物価を用いた場合には，その乖離は大きいことがわかった．貿易財のなかでも，より対象範囲を狭めた製品類の輸入物価を用いて作成した場合には，PPPと実勢レートとの乖離は縮小した．また，各種実質為替レートの単位根検定を行い，長期の購買力平価説の成立が確認された． 内容記述: 論文; Article; JEL Classification Codes : F310 2021-12-22T15:00:00Z http://hdl.handle.net/11149/2361 タイトル: 資本家と経営者の概念（一）―西山教授による現代日本の株式会社における「経営者」の理解― 著者: 櫻井, 毅 内容記述: 研究余話; Miscellanea 2021-12-22T15:00:00Z http://hdl.handle.net/11149/2360 タイトル: 経済的単一体説と公正価値測定―段階取得の会計処理の根拠に着目して― 著者: 山下, 奨 抄録: FASB(1991)では，経済的単一体説のもとで，段階取得における従来投資の再測定が提案されていた．一方で，FASB(2007)等では，この段階取得における従来投資の再測定は，経済的単一体説ではなく，支配と公正価値測定原則によって導かれている．本稿では，FASB(2007)と異なる根拠を採っているように見られる，FASB(1991)における経済的単一体説に基づく段階取得における従来投資の再測定の根拠を再検討し，段階取得における従来投資の再測定をめぐるFASB(1991)とFASB(2007)等の根拠の関係等について検討している．本稿では，経済的単一体説と親会社説の差異を表すといわれる非支配株主持分への焦点は，段階取得における従来投資の測定とは直接関係しないことを示している．むしろ，100％段階取得と100％未満段階取得において100％一括取得をベンチマークとして資産負債を認識することになるFASB(1991)の経済的単一体説は，支配獲得時において企業集団全体の資産と負債(およびそれらの差額としての資本)が重視されており，全部連結を示唆する支配概念に加えて，暗黙裡に公正価値測定を含んでいることを指摘している．さらに，本稿では，経済的単一体説に基づく段階取得の従来投資の再測定の検討を通じて，FASB(2007)等の公正価値測定原則が突然出てきたものというよりも，FASB(1991)の経済的単一体説に萌芽が見られ，FASB(1991)の経済的単一体説のもとで暗黙裡に採用されていた公正価値測定が，FASB(2007)等の公正価値測定原則としてより広範に自律的に機能することになったと考えられることを指摘している． 内容記述: 論文; Articles; JEL Classification Codes : M41 2021-12-22T15:00:00Z http://hdl.handle.net/11149/2359 タイトル: ロンドン大学の経済学カリキュラムから考える経済学教育 著者: 東郷, 賢 抄録: 本稿はロンドン大学の経済経営学のカリキュラムを紹介することで，日本における経済学教育の改善に貢献しようというものである．既に立派なカリキュラムを持っている大学も多いとは思うが，海外の有名大学のカリキュラムを知る機会はそう多くないと思うので紹介することとした．また，ロンドン大学と武蔵大学とのパラレル・ディグリー・プログラム(PDP)の6年間のデータを紹介することで，帰国子女でない日本の高校生が，英語で勉強し，海外一流大学の授業についていけるかという点についても証拠を示したい．結論から言えば，PDPの6年間の実績は，日本の高校生でも，予習・復習を怠らなければ，英語で学習し，ロンドン大学の学士号を十分に取得可能であることを示している． 内容記述: 論文; Articles; JEL Classification Codes : A22(Undergraduate, Economic Education and Teaching of Economics) 2021-12-22T15:00:00Z