2006-11-30 http://hdl.handle.net/11149/1466 2026-05-14T08:44:43Z 2026-05-14T08:44:43Z 大野, 早苗 http://hdl.handle.net/11149/1283 2013-12-12T14:02:04Z 2006-11-29T15:00:00Z

タイトル: 国際分散投資と為替ヘッジに関するマクロショックの影響 著者: 大野, 早苗 抄録: 本稿では，国際株式分散投資における為替ヘッジの有効性を，実質ベースおよび名目ベースのポートフォリオに関して考察した。長期投資では実質ベースのパフォーマンスに注目するが，為替ヘッジの有無によるリターン格差に相当する為替リスク・プレミアムは長期的にはゼロになる可能性があるため，長期投資ではあえて為替リスクを負担する意味は見出せない。しかし，リスクに関しては，PPP が成立すれば，インフレ・リスクのヘッジ効果により，為替ヘッジなしのほうがポートフォリオ分散を低減できる可能性がある。また，リアル・ショックの影響などでPPP が成立せずとも，実質株価と実質為替レートの分散効果によっては為替ヘッジ戦略が優越するとは限らない。本稿では円ベースと米ドルベースのポートフォリオ分散を比較したが，日本の投資家の場合には実質為替変動の低減効果に加えて実質株価と実質為替レートの分散効果が存在するため，長期投資における為替ヘッジの有効性は支持されなかった。 名目ベースの国際ポートフォリオについては，為替ヘッジによる為替分散リスクの除去効果は大きいと考えられているが，株価と為替の分散効果によりヘッジなしポートフォリオの分散のほうが低下する時期も見られる。そこで，潜在変数モデルを応用した多変量GARCH モデルを用いて日米の株価と円ドルレートの相関にマクロショックが与える影響を検証した。マネタリー要因として取り上げた流動性効果の影響は確認できなかったものの，リアル要因は確認され，2000 年初頭のように，日米ともに生産が減少していた局面で，株価と為替の分散効果が顕著になっていた可能性が示唆された。

2006-11-29T15:00:00Z 後藤, 光蔵 http://hdl.handle.net/11149/1284 2013-12-12T14:01:08Z 2006-11-29T15:00:00Z

タイトル: 北部タイにおける日本向け冷凍枝豆生産と枝豆の契約栽培（1） 著者: 後藤, 光蔵

2006-11-29T15:00:00Z 徳永, 俊史 久保田, 敬一 http://hdl.handle.net/11149/1285 2013-12-12T14:02:57Z 2006-11-29T15:00:00Z

タイトル: 株式投資収益率の時系列構造分析:週次データを用いて 著者: 徳永, 俊史; 久保田, 敬一 抄録: 本論文は，1977 年から2005 年までの約29 年間の週次個別株式リターンを使い，日本の株式市場にみられる予測可能性に関する時系列特性を明らかにすることを目的としている。実証分析の結果，3 つの重要な証拠を得た。まず，リターンの分散比を使いながら株式ポートフォリオリターンが過去の自分自身の変動に正に依存しているという証拠をみつけた。次に，同様の分析から，個別銘柄リターンは過去の自分自身の変動に負に依存しているという証拠をみつけた。このように，相反する結果の原因を探るために，企業規模で5 分割されたポートフォリオリターンを使い，ポートフォリオ間のクロス自己相関を計測した結果，正のクロス自己相関を観察するとともに，相対的に大型であるポートフォリオのリターン変動は相対的に小型であるポートフォリオのリターン変動により強く先行するという結果を得た。これらすべての結果は，市場も推定期間も異なる米国における分析結果と驚くほど類似している。

2006-11-29T15:00:00Z 井手, 健二 http://hdl.handle.net/11149/1280 2013-12-12T14:00:10Z 2006-11-29T15:00:00Z

タイトル: わが国証券市場における純資産直入項目の情報価値 著者: 井手, 健二 抄録: 本稿は，わが国の企業が開示している純資産直入項目の内，「その他有価証券評価差額金」と「為替換算調整勘定」に情報価値があるのか否かを明らかにするために，それら2 項目の一期間変動額と株式収益率との関連性を統計的な手法を用いて明らかにすることを目的としている。 2003 年3 月期と2004 年3 月期のわが国の東証一部上場企業を対象とした調査結果からは，株式収益率と純利益との間に正の相関を確認することができた。しかし，株式収益率とその他の包括利益項目との間に正の相関を確認することはできなかった。また本稿では，投資有価証券売却損益非計上企業を対象とした調査をおこなった結果，純利益に為替換算調整定の一期間変動額を加えたモデルの優位を確認することができた。しかし，このモデルを使った調査においては為替換算調整勘定の一期間変動額と株式収益率の関係が負の相関という結果になっている。

2006-11-29T15:00:00Z