占領期日本の教育改革と学校放送

Abstract

本稿では，占領期日本の学校放送が教育改革において政策として位置付けられ，CIEの指導の下，文部省や日本放送協会が中心となっていかに活用されていったのかについて検討している。日本では戦前・戦中から学校放送の最大の魅力は「現実の世界を生のまま伝えることができる点」であると考えていた。しかし，より効率的に利用するために，生徒と教師の理解力の育成も合わせて考えなければならなかった。アメリカは日本での教育政策を円滑に進めるために学校放送を利用することを戦時期に既に考えていた。同時にアメリカは日本の学校放送学習指導計画実施を担う機関として文部省と日本放送協会を想定していた。文部省と日本放送協会は戦後の日本の教育を日本人自身に委ねる方針を強化し具体化するという前提条件の下に学校放送学習指導計画を実行することになったのである。CIEの学校放送指導は「学校放送番組計画」を着手し，民主化を促進するための「時事問題放送」と学校放送を先導するための「教員の時間」を重要視した。教育現場に占領軍が進出してくることに対して日本側は，大勢としては従順に受け入れ，それに適応していた。CIEは，日本人の自主的な非軍国主義化・民主化の援助者という役割から，徐々に学校放送指導に深入りしていった。